RippleXRPの今後。
2022年以降どうなる？
【最新情報】
RippleXRPの情報をしらべていると…、
- RippleNetの今後はどうなるのかな？
- 具体的にどんなふうに活用されるの？
- XRPの需要は本当にあるの？
- 全体像が知りたい
こういった疑問点があるかと思います。
このページではシンプルに…、
RippleXRPの今後、2022年以降どうなるのか？
について、わかるように解説をおこないます。
- クロスチェーンにより、XRP元帳DEXの活用
【このページの結論】
結論だけ まず最初に申し上げると、結局のところ「XRP元帳は決済のベースレイヤー」として、あらゆる元帳の相互接続のために活用される。
【XRP元帳が決済のベースレイヤー】
あらゆる元帳が接続される
（かの有名なEveris社の資料）
という結論になります。
問題は、そのベースの決済レイヤーとしての機能を提供するために「どのように元帳を相互接続するのか？」という点ですね。
たとえば…、
- Interledgerプロトコル – ILP
- XRP元帳サイドチェーン – SideChain
- その他のクロスチェーンソリューション
これらの方法が考えられますね。
【Interledgerによる相互接続】では、既存の金融機関元帳など、ブロックチェーン化されていない既存の元帳を抽象化し、Interleder元帳として運用することで、アトミックな相互運用性を実現することができます。
【サイドチェーンによる相互接続】では、CBDCプライベート元帳や、クロスチェーン接続など、ブロックチェーン対応の元帳を「ドアアカウント」によりシームレスに相互接続して決済および為替をおこなうことができます。
とくに、近年ブロックチェーンでは「クロスチェーンでの運用」の兆しがあり、
- SideChainにより、通貨ごとの決済・為替決済
- Interledgerにより、効率的な即時送金
これが実現されていく見通しがあります。
【Interledgerはプロトコル・スタック】
Interledgerは、元帳ネットワークを超えた送金・決済のための一連の「プロトコル・スタック」です。
その中で、XRP元帳SideChainはあくまで「Ledger層（元帳）」に属するものです。ネットワークを超えてInterledger決済をおこなうために、SideChain技術も活用していく形になるかと。
（SideChainの利点としては、任意の集中・分散化による元帳上で資産を発行し、XRP元帳上のウォレットで一元管理・為替取引（DEX）が可能なことが挙げられます。または、SideChainのSideChainという事も考えられます。）
XRP元帳自体は、決済のベースレイヤーとして機能できる特徴（高速・低コスト・信頼性）を持っており、
【Interledger】は[既存の集中管理元帳・その他のあらゆる元帳]を、参加者間の信頼により伝播して[抽象化]によりネットワークを超えて送金できるしくみです。
これにより、あらゆる元帳を効率よく決済することができます。
Interledgerによりあらゆる資産を[抽象化]し、XRP支払いチャネルにより効率よくネットワークの負荷を決済することができます。
Interledgerでは
２者間の取決めを全体に伝播させるモデルです。
【SideChain】は[SideChainに対応する機能を持つ元帳]を、フェデレーターの信頼によりシームレスに相互運用し、XRP元帳統合型分散取引所（DEX）を通して為替決済を可能とする仕組みです。
フェデレーター・ソフトウェアにより、分散型の管理者（バリデーター）により、元帳間の相互運用性を可能とする仕組みです。
さらに、XRP元帳とのシームレスな相互運用により、XRP元帳に「DeFi・NFT・CBDC」などのユースケースをもたらします。
XRP元帳にあらゆる資産をもたらし、中央の統合分散型取引所（DEX）で為替決済をおこなうことができます。
デジタル化した資産の保管・取引と
DEXによる為替決済モデルです。
【RippleXRPの概要】
RippleXRPといえばやはり、次世代型の国際送金ネットワーク「RippleNet」における利用がもっとも注目をあつめています。
低コストで安全な方法であることから、とくに [東南アジア・中東] の地域で採用がすすんでいます。
ここまでが、
RippleXRPの概要です。
初心者であれば、ここまでのRippleXRPの概要を理解していれば、「RippleNet で XRP が使われるんだなぁ」と雰囲気で理解できるかと思います。
ただ、RippleNetそれだけでなく、RippleXRPの2022年以降の今後については、それ以外にも幅広く活用されていくことがあきらかに示唆されています。
【XRP保有量にたいする疑問】
ここまで見てきた通り、XRP元帳はInterledgerおよびSideChainにより、世界中の決済のベースレイヤーとして活用されていくことになる可能性があります。
そうなると、やはり疑問点として「XRPの約半数をRipple社が保有しているのはどうなのか？」という問題があります。
話を元に戻します。
「RippleXRPの幅広い活用範囲の全体像」として…、
【RippleXRP活用の今後 – 全体像】
RippleNetの最新情報：
- ①引きつづきRippleNetの拡大
- ②LiquidityHub戦略
XRPの最新情報：
- ①XRPサイドチェーンの実装
- ②XRPのNFT活用の拡大
- ③CBDC元帳
- ④クロスチェーン活用
Interledger・Mojaloop：
- Grants for the Web
- Mojaloop
- Coil
その他：
- Polysign
- Ripple社の特許
- UBRI
- その他
このように、【非常に幅広い、XRP活用範囲】があります。
基本としては、このページの冒頭で述べたとおり…、
- XRP元帳が決済のベースレイヤーとして活用される
というイメージで見ておけばOKでしょう。
注目度のたかいポイントとしては…、
- ①引き続き、RippleNetが拡大する
- ②XRPサイドチェーンの活用
この２つが、やはり今後数年でRippleXRPにおおきな影響を与えそうなトピックです。
「RippleNet」とは、銀行元帳をInterledgerにより相互運用し、XRP元帳と接続するものです。（ODL決済）
RippleNet（Interledger）により銀行元帳は [抽象化] により相互接続が可能となり、２者間の取り決めで「XRP元帳決済（ODL）」を活用することができます。
それぞれのトピックについて、わかるように解説をおこないます。
RippleXRP活用の今後 – 2022年以降どうなる？
RippleXRPの今後はどうなる？
「RippleXRP活用の今後、2022年以降どうなる？」の内容として、つぎの４つのトピックがあります。
【RippleXRP活用の今後 – 全体像】
RippleNetの最新情報：
- ①引きつづきRippleNetの拡大
- ②LiquidityHub戦略
XRPの最新情報：
- ①XRPサイドチェーンの実装
- ②XRPのNFT活用の拡大
- ③CBDC元帳
- ④クロスチェーン活用
Interledger・Mojaloop：
- Polysign
- Mojaloop
- Coil
その他：
- その他
それぞれ、見ていきましょう。
RippleXRPの今後 – RippleNet関連
RippleXRPの今後
RippleNetに関連するもの
暗号資産XRPの今後について語るとき「RippleNet」について避けて通ることはできません。
「RippleNet」とは、異なる送金ネットワーク同士をInterledgerにより相互に接続します。
Interledgerにより、銀行元帳は[抽象化]され、XRP元帳との相互運用が可能となります。
RippleNet（ODL）の活用が拡大することにより、暗号資産XRPの用途はさらに広がっていきます。
RippleNetは常に進化を続けています。
RippleNetの今後については、次の２つの項目があります。
RippleNetの今後 – 最新情報：
- ①引きつづきRippleNetの拡大
- ②LiquidityHub戦略
それぞれ、見ていきましょう。
１．引き続き、RippleNetの拡大
くり返しになりますが、RippleNetは「異なる送金ネットワーク同士を相互接続するネットワーク」です。
RippleNetの拡大の一部としては：
- 東南アジアの決済ハブ「Tranglo」の40％株式を取得
- タイの「サイアム商業銀行」と緊密な連携
- 北アフリカ「Pyypl」がODL活用
「中東・北アフリカ・東南アジア」地域での拡大が顕著です。
２．LiquidityHub戦略
LiquidityHubというのは、Ripple社がこれまでRippleNetで培ってきた暗号資産の為替取引を応用することにより、
- 「あらゆる資産の安全・低コストな取引・保管」を「金融機関・企業向け」に提供するものです。
Ripple社には、長年培ってきた「暗号資産の取引所と連携したリアルタイム決済・OTC取引市場・自社取引」の決済技術インフラがあります。
もちろん、2022年第２四半期後半にはXRP元帳SideChain技術の商業的な利用がスタートする可能性があり、「LiquidityHub」でもXRP元帳を活用していくことになるでしょう。
振り返ると…、
- ①RippleNetの拡大
- ②LiquidityHub
この２つが、Ripple社関連の主要な注目ポイントですね。
（※将来的に、LiquidityHubではイールドファーミング等のDeFiも提供していく予定（公式）となっています。）
RippleXRPの今後 – XRP元帳関連
RippleXRPの今後
XRP元帳関連
XRP元帳に関しても、2022年以降の今後で「Federation SideChain」という大きなアップデートを迎えます。
RippleXRPの今後 – XRP元帳関連としては…、
XRPの最新情報：
- ①XRPサイドチェーンの実装
- ②XRPのNFT活用の拡大
- ③CBDC元帳
- ④クロスチェーン活用
以上の４つを、それぞれ見ていきましょう。
１．XRPサイドチェーンの実装
XRP元帳（XRPLedger）のメインチェーンは、決済用に開発された、かなりシンプルな分散型台帳です。
XRP元帳（XRPLedger）では…、
- XRPによる安全な決済
- 統合型分散取引所（DEX）
- トークンの発行機能
- マルチサインアカウント
- 支払いチャネル
これらのシンプルな機能を提供しています。
むだを省いてシンプルであるがゆえに、１秒間に4000回の決済と、１取引あたり１円以下（約0.2円）の取引コストを実現できています。
その反面として…、
- 複雑な機能を提供できない
という、デメリットがあります。
サイドチェーンがあらゆる機能をもたらす
XRP元帳に実装される予定の「サイドチェーン（SideChain）」は、XRP元帳とは全く別の台帳を「ドアアカウント」により接続するものです。
※フェデレーション・サイドチェーンと呼ばれます。
「ドアアカウント」は、一方の元帳で発生した取引を、リアルタイムにもう一方の元帳での取引に「同期する」ことができるやり方です。
この、Federator（フェデレーター）のしくみにより…、
- ①XRP元帳による、NFTの実装
- ②CBDCプライベート元帳の実装
- ③クロスチェーンによるXRP活用、DeFi
これらの【追加機能】がもたらされます。
２．XRPのNFT活用の拡大
ここまで解説してきたとおり、Ripple社の協力のもと、2022年の第２四半期後半にかけて、XRPに追加機能が拡張できるようになる予定です。
（※AllbridgeのXRP統合より観測）
【１億XRP（120億円）を、NFT開発に投資】
Ripple社は2022年３月10日に、１億XRP（約120億円）を「NFTクリエイターファンド」にコミットしています。※
現在のところ、XRP元帳のNFT機能は「開発段階」にありますが、NFTファンドでは…、
- Mintable
- mintNFT
- NFT PRO
- Ethernal Labs
- onXRP
- VSAパートナー
これらのNFT企業と提携し、企業のNFT活用を強力に後押ししていく形です。
XRP元帳のNFT機能は、
SideChainにより実現する予定です。
３．CBDCプライベート元帳
CBDCプライベート元帳は、Ripple社が開発している「CBDC（中央銀行デジタル通貨）のためのプライベート元帳」です。
CBDCプライベート元帳は…、
このように、中央銀行をふくむ団体と精力的に試験運用をおこなっています。
さらに、CBDCの研究については、UBRI大学支援プロジェクトからのレポートが役立てられています。
４．クロスチェーン活用
クリプト業界では、「Polkadot（ポルカドット）」や「Cosmos（コスモス）」、「Wanchain（ワンチェーン）」など…、
異なるブロックチェーン同士を相互につなぎあわせる「クロスチェーン運用」のトレンドがあります。
【クロスチェーンとは？】
かんたんにいえば、異なるブロックチェーン同士で相互に取引を同期する方法のことです。
（@dberenzon）
たとえば…、
といった状態を作り出すことができます。
従来のPoWブロックチェーンの「低処理・高コスト」の問題もあり、ブロックチェーンを超えて相互に取引を送信できるようになりつつあります。
XRP元帳のクロスチェーン活用
そこで、まさに「XRP元帳SideChain」は、「クロスチェーンでの為替取引に最適」なプラットフォームとなります。
XRP元帳には…、
- ネイティブに組み込まれた、トークン発行機能
- ネイティブに組み込まれた、分散型取引所（DEX）
これらが、エンタープライズ活用レベルで実装されています。
Federationによるサイドチェーンと組み合わせることにより、
- XRP元帳上に「BTC、ETH、CBDC、その他」を発行
- 分散型取引所（DEX）により、取引
この２つを実現することができます。
Allbridgeと提携
「Allbridge（オールブリッジ）」とは、クロスチェーンで暗号資産の転送を提供しているWebサービスです。
プラットフォーム上で、[暗号資産A] から [暗号資産B] に、約１分～５分で為替交換しつつ転送をおこなうことができるクロスチェーンサービスです。
XRP元帳の統合により…、
- ①XRP元帳ウォレットに、AVAX・SOOL・LUNA・MATIC、などをもたらす
- ②統合型分散取引所（DEX）による、自動為替決済
この２つが実現可能となります。
考察：Allbridgeがゲートウェイとなり、XRP元帳上にトークン発行する形（？）またはSideChainにより安全に資産をロックして発行するのか（？）
LiquidityHubとも関連
XRP元帳上に資産トークンを発行し、クロスチェーン運用をおこなう発想は、「Ripple：LiquidityHub」とも関連しています。
LiquidityHubの特徴として…、
- 単一ウォレットで、あらゆる資産を管理・取引できる
このような特徴があります。
ここまで見てきたように、
RippleXRPの今後 – XRP元帳関連 については…、
- ①XRPサイドチェーンの実装
- ②XRPのNFT活用の拡大
- ③CBDC元帳
- ④クロスチェーン活用
この４つがおもな注目トピックです。
サイドチェーン技術により、XRP元帳上にあらゆる資産トークンがもたらされます。
（※SideChainとしては、一元管理された中央元帳も接続可能。）
RippleXRPの今後 – Interledger・Mojaloop関連
RippleXRPの今後
Interledger・Mojaloop
「Interledger」は、あらゆる元帳のためのオープンな相互運用性プロトコルであり、Interledger財団（非営利団体）により管理・保守がおこなわれています。
じっさいには、InterledgerはWeb上の元帳を超えた支払いのための「標準（プロトコル）」であり、このInterledger標準に従うことで「異なる送金ネットワークを超えたリアルタイム相互支払い・決済」が可能となります。
具体的には…、
元帳を [抽象化] し、市場に流動性を提供する２者間の取引を伝播（Ripple）させることにより、リアルタイムに安全に決済ができるしくみです。
Interledgerプロトコル（ILP）は、元々Ripple社のエンジニア（Stefan,Evan）が開発をおこない、現在では「Interledger財団」により管理されています。
Interledger・Mojaloop関連では…、
Interledger・Mojaloop関連：
- ①Grants for the Web（基金）
- ②Mojaloop（ビル＆メリンダ・ゲイツ財団）
- ③Coil
この３つのトピックがあります。
１．Grants for the Web（基金）
「Grants for the Web」は、Interledger支払いを採用している「WebMonetizationAPI」の採用を後押しする「基金」です。
定期的に「Grants for the Web」の支援対象を選ぶコンテストが募集され、基金から支援をおこないます。
２．Mojaloop（ビル＆メリンダ・ゲイツ財団）
「Mojaloop（モジャループ）」は、銀行口座を持たない人々のための金融包括を提供するためのプロジェクトです。ビル＆メリンダ・ゲイツ財団と協力しています。
Interledgerに基づく「Mojaloop」プラットフォームを開発し、「北アフリカ」などの地域で中央銀行や金融機関と協力しつつ、採用を推進しています。
３．Coil（WebMonetizaitonの推進）
「Coil社」は、元Ripple社CTOの Stefan Thomas氏 が代表を務めており、「WebMonetizationの推進」や「Interledger開発」を中心とした活動をおこなっています。
「WebMonetizationAPI」は「Interledger」により、理想的なWeb支払いを実現するもので、仲介者によるコストをかけずに直接支払いができるようになるメリットがあります。
「Pumaブラウザ」や、「GoogleChrome・MicrosoftEdgeのブラウザ拡張機能」として、Webブラウザから直接支払う方法を模索しています。
RippleXRPの今後 – その他
RippleXRPの今後
その他
「RippleXRPの今後 – その他」については…、
RippleXRPの今後 – その他：
- ①Polysign（カストディ）
- ②Ripple社の特許
- ③UBRI
これらのトピックがあります。
１．Polysign（カストディ）
「Polysign（ポリサイン）」は、特許技術の分散元帳によるカストディを採用した、Ripple社のDavidSchwartz氏、元Ripple技術者のArthurBritto氏が携わる、画期的なカストディソリューションです。
第３世代のプライベートブロックチェーン技術により、クラス最高の保管・取引・支払いが可能となります。
「Standard Custody＆Trust Company」という子会社により、カストディサービスを提供しています。
２．Ripple社の特許
Ripple社の特許については、「最適な流動性の配分のための特許」など、リアルタイム流動性の調整や、ブロックチェーン技術に関する多くの特許を取得しています。
３．UBRI（大学支援）
UBRIは、Ripple社による大学のブロックチェーン研究支援プロジェクト（Universal blockchain research initiative：大学ブロックチェーン研究イニシアチブ）です。
UBRIの研究は、ブロックチェーン分野で活用されます。
（執筆中…）
RippleXRPの投資リスク
たとえば…、
- 「本当に、オープンな分散元帳上の”XRP”が必要かつ最適なのか？」
- 「XRP元帳のバリデーションは、今後も安全に正常に進行できる？」
このような考慮事項があります。
RippleXRP投資のリスク：
- ①XRP元帳の致命的な障害・信頼性の喪失
- ②XRP元帳が主要な採用に至らないリスク
この２つの考えうるリスクがあります。
RippleXRPの今後 – 結論：
このページでは「RippleXRPの今後」について、包括的にはばひろく解説を行いましたが…、
結論としてはこのページの冒頭で述べたとおり、
- XRP元帳にあらゆる資産元帳を接続する
そのための注目ポイントとして…、
- RippleNetの継続的な拡大
- XRP元帳へSideChainの導入
- LiquidityHubによる、新たな活用
この３つが注目ポイントとなります。
Interledge・Mojaloop・Coil（WebMonetization）については、先の見えない部分ではありますが、プレゼン資料によれば…、
- 2019年：初期の採用
- 2020年台：成長
- 2030年以降～：成熟
一般への普及は2030年以降～が目途となっています。
Interledgerの一般普及への道は、まだあと８年ほどかかる見通しですね。
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