【今後】RippleXRPの価格上昇が期待される８つの理由【価値のインターネット：IoV】

RippleXRPの価格上昇が期待される理由
価値のインターネット：IoV

あなたは今「なぜ、RippleXRPは今後の価値上昇が期待されているのか？」と疑問に思われていると思います。

このページで解説する内容は、次のとおり。

こういった疑問にお答えしていきます。

 

RippleXRPは価値のインターネットを実現する

Ripple社は国際送金決済を改善している企業だと思われがちですが、そうではありません。Ripple社の最終的なビジョンである「価値のインターネット」から見れば、銀行の元帳を相互接続するRippleNetは、単なる１つのパーツであると言えます。

 

Ripple（波打つ）決済

RippleNetでは、Ripple（波打つ）決済により、銀行およびその他の金融機関に即時決済のコストメリットをもたらします。

≫破壊的イノベーション理論：Ripple公式サイト

 

キーワード：トークン化

世界経済フォーラムは、2027年までに世界のGDPの10％がトークン化されると予測しています。（外部リンク）つまり、ほぼゼロコストで取引できる暗号資産トークンによる新たな経済のブレイクスルーにより、インターネット上で新たな経済圏が生まれるということです。

Ripple社はトークン化のブレイクスルーとして「連邦制サイドチェーン」に取り組んでいます。

 

価値のインターネット（IoV）の実現
に期待している。

一部の熱狂的なリップラーは、あらゆる価値の相互接続を実現する「価値のインターネット」「Interledgerの実現」という今後の未来に期待しています。

その「価値のインターネット（IoV）」を実現するためのパーツである…、

これらを総合的に理解できるように、このページでは「RippleXRPの今後の価格上昇がなぜ期待されているのか？」をわかりやすく解説します。

 

RippleXRPのすごさは、既存インフラを革新し、IoVを実現することにある

RippleXRPは、既存インフラであるSWIFT：CLS決済方式を革新し、価値のインターネット：IoVを実現することにあります。

CBDCによる決済の実現：Interledgerとの接続。

なぜInterledgerか？

こたえ：Interledgerにより、お金が情報と同じレベルで自由に移動することができるようになる。これはインターネットの登場並みに革新的なこと。

これまでは、決済プロセスにかかる時間とコストにより、国境を越えた決済には限られた参加者と余分なコストがかかっていた。

真のInterledgerネットワークが実現することで、いずれ世の中のありとあらゆる価値はInterledgerネットワークに接続されるようになる。（という計画）

RippleXRPの今後の価格上昇が期待されている理由

RippleXRPの今後の価格上昇が期待されている理由は、次のとおりです。

それぞれの理由について、わかりやすく解説していきます。

 

理由１．金融機関が決済用資産として活用できる

国際送金を低コスト化する資産

まず第一に、RippleXRPの将来的な価格上昇が期待されている理由として「金融機関の決済用資産として活用できる」という理由があります。

 

✅膨大な資金の流動性がある
国際決済市場で活用できる

銀行や決済プロバイダー、貿易企業や投資会社といった機関がかかわる国際決済市場には、１日当たり数兆ドルという膨大な資金がやりとりされています。

そんな、国際決済の市場で活用できる暗号資産（仮想通貨）としていち早く真剣に取り組んできた暗号資産こそ「RippleXRP」なのです。

 

✅RippleXRPはブリッジ資産として
活用できる

そんな「RippleXRP」は、１秒当たり1500トランザクション、さらにPayChanにより１秒当たり数万トランザクション以上まで拡張可能であり、高いセキュリティとファイナリティをもちます。

こういった「決済用資産として最適化された性質」により、RippleXRPはあらゆる資産を媒介する「ブリッジ資産」として活用することができます。

※Ripple社が提供する国際送金決済ネットワーク「RippleNet」では、「ODL：オンデマンド流動性」としてXRPを活用する。

 

つまり、「RippleXRP」を国際送金のブリッジ資産として活用するため、

送金実需による価格上昇が
期待されています。

 

✅ODL決済の特許を取得したRipple

決済用デジタル資産XRPを活用したオンデマンド決済「ODL」を開発したRipple社ですが、デジタルウォレットの顧客プールによりスリッページバランスを管理し、デジタル通貨の送金金額を調節して保証された為替レートで取引をおこなう方法などを含むODL関連の特許を取得しています。

 

 

理由２．ILPにおける決済用資産として活用できる

ILPに流動性をもたらす

上述のとおり、米国のフィンテック企業であるRipple社が提供する国際送金決済ネットワーク「RippleNet」では、暗号資産XRPを決済用資産として活用できます。

 

それとは別に、非営利財団である「Interledger財団（Mojaloop,Coil,Grant for the Web,Cinnamon）」といった団体により、ILPの実現に向けた活動がおこなわれています。

※ステファン・トーマスは、Talks at GoogleでXRPを決済用資産として活用したILPの概念を解説している。

ILPv4ではストリーミングペイメントが採用され、超高頻度で「ILPコネクタ（流動性プロバイダ）間」のILPパケット送金がおこなわれる。

 

✅ILPコネクタ間の決済に
RippleXRPが活用できる

以上のように、ILPネットワーク上であらゆる資産の流動性を提供する「ILPコネクタ間」で決済のための理想的な資産として「RippleXRP」が活用できる可能性が説明されており、今後の将来的な価格上昇が期待されています。

 

理由３．DeFi、およびNFTプラットフォームとして活用できる可能性がある

DeFi＆NFTにも活用できます

直近のRipple社員および元Ripple社員らの発言によると、ILPおよびCodiusの実現と活用により、RippleXRPを活用したDeFiおよびNFTプラットフォームとして活用できる可能性があると言われている。

 

✅ILPを前提として、CodiusはEth（1.0/2.0）より
はるかに優れたスマコン実装方法となり得る

元Ripple社CTO、現Coil社CEO ステファン・トーマス氏によると、「Interledgerが確立されると、CodiusはEth（1.0/2.0）やXRPL Hooksのような元帳ロックアプローチよりもはるかに優れたスマコン実装方法として登場する可能性があります。」と述べられています。

Yes.https://t.co/HQP8bv4WI7

I believe that Interledger is prerequisite. But as ILP becomes established, Codius will emerge as a far superior way to implement most smart contracts compared to ledger-locked approaches like Eth (1.0/2.0) and XRPL Hooks.

So we'll try to be ready.

— Stefan Thomas (@justmoon) April 30, 2021

※Codiusのアプローチでは、今日のデータベースが独立してバックエンドを構築しているように、（ILP支払いにより）元帳に捉われないスマートコントラクトを構築することができます。

 

✅Hooksは意図的にCodiusに相補的

さらに、XRP元帳トランザクションHooks（フック機能）は「意図的にCodiusと相補的であるように設計され、参照されている。」と述べられています。

Hooks are deliberately designed to be complementary to Codius, see: https://t.co/eKPRs1myXv

I hope I'll have some time soon to dive into it more deeply. It's one of the most exciting amendments in years but will require very careful testing.

— Stefan Thomas (@justmoon) May 1, 2021

以上のとおり、Interledgerの確立を前提として、XRPがCodiusによるスマコン運用のための決済用資産として活用される可能性があり、今後の価格上昇が期待されています。

 

✅XRP元帳を活用したNFTの発行

「NFT：Non-Fungible Token（非代替トークン）」とは、そのトークンが唯一の存在をあらわし、他に代替するものがないトークンの事です。

 

Ripple社のCTOである David Schwartz氏はRippleXブログ（外部リンク）でRipple社のNFT戦略について動画を公開しており、NFT対応への意欲を見せています。

 

≫Ripple社のNFT戦略について

 

※SolidPodは分散型データストアのWebプロトコルであり、「SolidPod」内にデータを格納することで、自由にデータを保管・共有・公開することができるもの。

≫SolidPodとは何か？

 

理由４．機関投資家からの買い入れに対する期待

市場が整備されれば…、

RippleXRPに対する機関投資家からの買い入れは、まだまだこれから本格化していくことが予測されています。

 

✅規制と投資環境がととのい、
機関投資家の参入が本格化する

暗号資産（仮想通貨）は2014年頃からブームとなっていますが、機関投資家が仮想通貨に投資するために必要な「規制の枠組み」や「カストディソリューション」は、2021年になってようやく整ってきた段階にあります。

 

✅Ripple社CTOが参画するカストディ企業
「Polysign（ポリサイン）」

「Polysign（ポリサイン）」は、暗号資産（デジタル資産）のカストディ企業であり、特許取得済みの体系的なセキュリティを提供しています。

 

その取締役メンバーとして、

Ripple社の現職のCTOである「David Schwartz氏」および共同創業者である「Ather Britto氏」などの豪華な顔ぶれをみせています。

 

理由５．Flareネットワークとの連携による期待

Flareネットワーク（Spark）は、Ripple社の投資部門である「RippleX（Xpring）」が2019年の11月5日に戦略的投資をおこなった「スマートコントラクトプラットフォーム」です。

 

✅Ethが抱える問題を解決する
Flareネットワーク

イーサリアムは「プルーフ・オブ・ステーク」を採用したスマートコントラクトプラットフォームであり、ETH上に発行されたトークンに対してネットワークの価値がより高くなければネットワークの安全性が損なわれる可能性がある。という問題があります。

 

Flareネットワークでは、ネットワークの安全性に結びつくことのないSparkと呼ばれるトークンを担保にすることで、「F資産（F-Assets）」と呼ばれる担保付トークンを発行することができます。

 

理由６．貿易金融、資本市場での決済需要の取り込み

HyperledgerQuiltに期待

決済用に最適化されたデジタル資産であるRippleXRPは、国際送金決済で活用されるだけでなく、「貿易金融・資本市場」における決済需要を取り込むのではないか？と期待されています。

 

✅R3Corda や Hyperledgerとも関連あり？

古いプレゼン資料で、「分散元帳による銀行決済」の説明として、支払いのための「RippleNet」と、貿易金融・資本市場のための「Corda＆Fabric」が相互運用プロトコルであるILPにより繋がれている図があります。

 

理由７．中央銀行CBDCプライベート元帳への期待

中央銀行元帳にもアプローチ

Ripple社の2021年３月３日の発表によると、中央銀行CBDCの発行プラットフォームとしてXRP元帳のプライベート版を試験運用されていることが公開されました。

 

✅プライベート版の元帳を開発中
ILPにも対応できる

超低コストで即時にトークンを決済できるXRP元帳の機能を持ったプライベート元帳は、小売りCBDCで必要なトランザクション量を処理できる可能性があります。

さらに、中央銀行CBDCプライベート元帳をInterledgerに接続することで、暗号資産RippleXRPによる流動性を供給できるようになる可能性があります。

 

 

理由８．モバイルマネーの統合

ビル＆メリンダ・ゲイツ財団と協力

モバイルマネーに相互運用性をもたらすための、Interledgerによる包括的な相互運用性プロジェクトである「Mojaloop」は、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団の協力により2017年に立ち上がりました。※財団設立は2020年

 

✅モバイルマネーに
相互運用性をもたらす

Mojaloopプロジェクトでは、モバイルマネーと銀行口座、中央銀行、クレジットカード会社の相互運用性をもたらす計画であり、そのサポートメンバーには錚々たるメンツが顔をそろえています。

 

そのサポートメンバーとして、次のとおりです。

ビル＆メリンダ・ゲイツ財団から、Google、ロックフェラー財団まで、都市伝説レベルのメンバーが名をそろえています。

 

価値のインターネットの実現タイムライン

かの有名な「Everis社」の資料を引用すれば、価値のインターネット実現のタイムラインは下記のように示されています。

Interledger（IoV：価値のインターネット）は、あらゆる価値ある元帳を相互接続するものであり、あらゆる価値とは…、

これらの価値を包括し、すべてを相互に自由に即時送金できるようにする壮大なネットワークこそが、「Interledger：2030年のビジョン」です。

 

価値のインターネット（IoV）の実現にむけて

NTTデータの子会社である「Everis社」のかの有名なプレゼン資料の１枚には、XRPLedgerを中心の決済用レジャーとして、ILPによりあらゆる価値が相互接続されている未来が示されています。

 

このページでも解説してきたとおり…、

こういった「価値のインターネット（IoV）」の世界が実現されることにより、RippleXRPの今後の将来性と価格上昇が期待されており、

その実現に向けて着々とロードマップが進行しつつありますね。

 

ILP実現へのタイムライン

元Ripple社CTO、現Coil社CEO ステファン・トーマス氏によると、ILP実現へのタイムラインは次のとおり。

順調に計画が進んだとして、Interledgerの実現には10年のタイムスパンがあります。

2030年に、Interledgerは
成熟予定です。

RippleXRP進行中のプロジェクト

RippleXRP「価値のインターネット：IoVの実現」のために進行中のプロジェクトとして、次のとおりです。

Interledgerを中心に、あらゆる価値の元帳を相互接続していく流れですね。

 

RippleXRPで何がおこなわれているのか？

RippleXRPで何がおこなわれているのか？と言えば、ざっくり次のとおりです。

全般的に言えば…、

やはり「Interledger＋XRP」の活用を促進するために、規制に準拠した形でのInterledger支払いの促進をメインに活動をおこなっている感じですね。

 

 

誰が、どのようにInterledgerに
流動性をもたらすのか？

Ripple社は、まず「金融機関の途上国支払いにXRPを活用（ODL）する」ことにより、Interledgerに流動性をもたらす。

Coilは、「InterledgerでWeb収益化を実現する」ことにより、Interledgerに流動性をもたらす。

Mojaloopは、「Interledgerでモバイルマネーに相互運用性をもたらす」ことにより、Interledgerに流動性をもたらす。

HyperledgerQuiltは、InterledgerのエンタープライズクラスのJava実装により「貿易金融および資本市場に相互運用性をもたらす」ことにより、Interledgerに流動性をもたらす。

DavidSchwartz、StefanThomas、ArthurBritto、といった天才が開発を主導していますから、今後に期待していいでしょう。

（※くれぐれも、投資は自己責任でお願いいたします。）

 

そして、さらに…、

Codius＋Hooksは、Interledgerを活用することにより、「XRPにスマートコントラクトをもたらす。」

という計画となっています。

 

まとめ

このページで解説した内容をまとめると、次のとおりです。

銀行の国際送金決済だけでもかなりのボリュームのある市場ですが、さらにモバイルマネーやDeFi・NFT、CBDCプライベート元帳まで、かなり壮大な今後の将来性が計画されていることがわかりますね。

 

 

RippleXRPでコスト削減できる理由

補足として、RippleXRPをブリッジ資産として活用することで、「どうして金融機関は送金コストを削減できるのか？」と言えば、次のとおりです。

≫RippleXRPでコスト削減できる理由

 

 

 

✅次に知りたい情報

≫Interledger財団とは何か？

≫XRP元帳トランザクションHooksとは何か？

≫Interledgerの送金の仕組みとは？

≫RippleXRPの何がそんなにすごいのか？