XRPの用途・価格上昇要因まとめ – 暗号資産/Ripple

XRPの用途・価格上昇要因まとめ
～暗号資産/Ripple～

このページでは、暗号資産XRPの用途・価格上昇要因について解説をおこないます。

このページをご覧になることで、あなたはXRPの用途・価格上昇要因について理解できるようになるはずです。

もくじ

• １．国際送金決済におけるブリッジ資産としての活用
• ２．XRP元帳上でのステーブルコインの発行
• ３．プライベートCBDC元帳との連携
• ４．R3 Corda や Hyperledger など、貿易金融および資本市場での活用
• ５．InterledgerとCordiusによるスマコン（DeFi）活用
• その他、Flare、XRP Hooks、など

それぞれ、順番に解説をおこないます。

XRPの用途・価格上昇要因まとめ

✅RippleNetでのブリッジアセットとしての利用

米国Ripple社は、仮想通貨XRPを大量保有しています。

そして、XRPのメインとなるユースケースとして
「ブリッジ資産としての利用」
をまず第一に掲げています。

ブリッジ資産とは、異なる通貨ペア（たとえば、南アフリカランド：タイバーツ）でのFX決済に、流動性を生みだすものです。

 

東南アジアや南アフリカで利用されている通貨はマイナー通貨です。

そして、マイナー通貨には必要な流動性が不足しています。

流動性が不足すると、クロス通貨の決済にかかる手数料がおおきくなる問題があります。

そこで…、
XRPをブリッジ資産として活用することで、
マイナー通貨ペアに流動性をもたらします。

これが、RippleXRPの一番メインとなる用途です。

Ripple社はオンデマンド送金の特許を取得している

補足として、米国Ripple社はオンデマンド送金の特許を取得しています。

Ripple社には優秀な暗号技術のエンジニアが働いています。

これにより、Ripple社では
最先端の国際送金技術が
積極的に開発されています。

オンデマンド送金の特許もそのうちの１つです。

✅XRP元帳上でのステーブルコインの発行

RippleInsightのDavidSchwartzの記事（2021年１月８日）によると、「XRP元帳上での金融機関によるステーブルコインの発行」について触れられています。

XRP元帳にはあらかじめ、当初から「ユーザーによる資産の発行機能」が組み込まれています。

 

この「XRP元帳の資産発行機能」を活用することで、銀行などの金融機関は自由に担保付きのステーブルコインを発行して活用することができます。

RippleNet内の国際銀行による
XRP元帳ステーブルコインの発行

たとえば、RippleNet内の大手国際銀行がRippleNet内でステーブルコインを発行すれば、国際送金の低コストな決済手段として活用できる可能性があります。

 

ステーブルコインのFX決済にXRPを活用できる

同様にRippleInsightのDavidSchwartzの記事（2021年１月８日）によれば、ステーブルコインを含むXRP元帳上の発行資産を、XRPなどのデジタル資産によりシームレスに交換できます。

XRP元帳に組み込まれている「分散型取引所（DEX）機能」により、ニュートラルアセットによるシームレスなブリッジ決済が実現できます。

 

支払いの決済には「ステーブルコイン」および「XRP」のいずれも選択できます。

様々な銀行がステーブルコインを発行する「マルチアセット」の時代において、パブリックブロックチェーンのメリットがさらに強調されます。

✅プライベートCBDC元帳

米国Ripple社が提供する「プライベートCBDC元帳」は、プライベート版のCBDC発行向けXRP元帳です。

XRP元帳にはもともと資産の発行機能が備わっています。

XRP元帳の資産発行機能を活用し、パブリック元帳とは違う「プライベート元帳」として中央銀行のCBDCを運用します。

CBDC元帳はパブリック元帳ではないため、１秒間に数万トランザクションを処理することができます。

 

✅Flareネットワークとの連携

Flareネットワークでは、XRPと同等の価値をもつ担保付資産である「FXRP」を発行することができます。

さらに、「F-Assets」を担保としてXRP元帳上に「IOU（イシュアランス）」を発行することで、XRP元帳上に担保付のパブリック資産を発行する提案があります。

✅DeFiでのXRPの活用

XRP Transaction Hooksにより、XRPをDeFiで活用できる可能性があります。

✅XRPデリバティブ、ローン、先物

2019年にRipple社は、分散型決済プラットフォームの「LogosNetwork」チームを買収しました。

これについて、Ripple社のシニアバイスプレジデントであるEthanBeardは、次のように述べています。

「Logosの買収により、
RippleがXRPデリバティブ、ローン、先物
を構築するのに役立つ」

≫Coindesk記事より

さらに、Ripple社ではRippleX内で「Securitize」および「Dharma」にも投資しており、Securitizeは「証券トークン」の発行プラットフォームです。

Ripple社は、RippleXにより
RippleNet外部でのXRPの活用
に目を向けています。

✅資本市場、貿易金融分野での活用

RippleXRPの用途として、以前から「R3 Corda」および「Hyperledger Fabric」との関係性がうわさされています。

これらのエンタープライズブロックチェーン元帳は「貿易金融」および「資本市場」での主要な活用が期待されるものです。

✅モバイルマネー、Mojaloop

Mojaloopとは、Ripple社とビル＆メリンダ・ゲイツ財団との提携により、世界のアン・バンキング層（モバイルマネー）に対して相互運用性をもたらすプロジェクトになります。

決済用のデジタル資産として設計された「XRP」は、モバイルマネーのブリッジ決済にも活用することができます。

✅その他、Interledgerでの活用

その他、W3C Community Groupによりオープンに開発が進められている「Interledgerプロトコル」では、XRPを高速、低額、スケーラブルな決済資産として活用することができます。

XRPの用途・価格上昇要因：まとめ

ここまで解説してきた通り。直近でのXRPの主なユースケースは「クロス資産のブリッジング」です。

そして、Ripple社が提供するクロスボーダー送金決済プラットフォーム「RippleNet」は、市場での優位性を保ちつつ順調に成長を続けています。

 

RippleNetのODL（xRapid）が発表されたのが2017年８月ですが、東南アジアや南アフリカ地域において、近年ODLの新たな進捗がみられます。

 

さらに、RippleNetのODL以外でも、XRPを決済用資産として活用できる可能性があります。

✅気になるライバル

• JPモルガン：Interbank Information Network → Liink（Quorum）
• R3：Corda
• IBM：Blockchain World Wire（StellarXLM）